（寄稿）国際委員会副委員長　 田邊　正紀

同委員会委員　竹内　裕美

１．別席調停か、同席調停か？

　2017年秋、調停に関する２つのセミナーが開催され、当委員会からも複数の委員が参加しました。

　１つは国際ビジネス調停に関するセミナー（11/30、12/1 於:同志社大学）であり、もう１つは国際家事調停人養成研修（10/27～29於：大阪弁護士会館）です。前者は同志社大学と公益社団法人日本仲裁人協会の協力による「京都国際調停センター」の設立を記念したセミナーであり、後者は同協会が元九州大学大学院教授のレビン小林久子氏を講師に迎え、大阪弁護士会と公益社団法人民間総合調停センターの後援により例年開催している研修です。

　興味深いのは、両者ともに著名な調停人による講義が行われたところ、前者が別席調停を前提としていたのに対し、後者は同席調停を前提としていたことです。以下、両セミナーについて紹介します。

２．国際ビジネス調停に関するセミナー

　このセミナーの最大の目玉は、国際ビジネス調停の世界では最も有名な調停人であるアントニオ　ピアッツァ氏が来日してお話してくださったことです。ピアッツァ氏は、ハワイのマウイ島で調停をすることで有名ですが、38年間で約4000件の調停を扱い、その成立率は80～90％を誇るそうです。しかも、ほとんどのケースで実際の調停に費やすのはたったの1日です。

マウイ島で調停をやると「当事者が早く海で泳ぎたいから調停がまとまる」と半分冗談でいわれていますが、これにはもう少し深い意味があるようです。ピアッツァ氏は、調停の場には、必ずその場で決断を下せる会社のトップを同席させます。そうすることで、トップは「マウイ島まで行って結果を持って帰って来られなかった」という汚名を避けるために必死で和解をするそうです。

　また、ピアッツァ氏の和解のテクニックの一部も披露していただきました。その一つが、調停人は対立当事者の主張を伝達することをやらないということです。日本の調停では、調停人がよく「相手はこう言っていますが、どうしますか」ということを言いますが、ピアッツァ氏はこれをしません。まず初めに同席の場で、両当事者にお互いの主張をさせ、ピアッツァ氏は、それぞれの主張を約２分間に要約して当事者に伝えます。この要約が的確であれば、両当事者は互いの主張を理解し、調停人は当事者の信頼を得ることができるのだそうです。その上で、ピアッツァ氏は、必ず別席で当事者と話をします。そうすることで、当事者間の対立を、調停人と当事者との間の問題意識の共有、事案の評価、選択肢の検討に置き換えるのだそうです。ピアッツァ氏は、ビジネス調停では、①当事者が本音を言える状況で調停人が情報収集をできる、②当事者に相手方がいるところでは言えないようなリスク要因を示すことができる、③当事者といろいろな選択肢についてざっくばらんに検討できるという理由から、別席での手続が絶対に必要だと強調します。調停人は、このように別席で手続を進め、両当事者が受け入れ可能と思われる提案ができると考えた段階で同席に戻して調停案を提示します。ここで重要なのは、当事者のいずれが先に提案を受諾してもそれを他方に絶対に伝えないことだそうです。なぜなら自らが先行して受諾し、相手方が受諾しなかった場合に、先行して受諾した当事者がその後の交渉で不利な立場に立たされるからです。ピアッツアァ氏は、このような手続を１日で完結し調停を成立させていきます。

　このようなやり方は、表面的にみると日本の裁判所での和解に近いものがありますが、別席での議論が相手方の主張の伝言や当事者に対する譲歩の強要ではないという点で決定的に異なるようです。

３．国際家事調停人養成研修

この研修は、双方当事者を同席させたうえ、調停人の適切な進行により当事者自らが解決方法を見出すという対話促進型同席調停を学ぶものです。参加者は、当委員会の３名を含め、その大半が全国各地から参加した弁護士でした。この対話促進型同席調停においては、調停人の技量が重要な意味を持ちますので、参加者は、紛争解決理論や話し方の技法を学ぶとともに、英語あるいは日本語によるロールプレイを行いました。研修の具体的内容や調停の技法等につきましては、過去の会報（2016.1 No.659号・49頁）で玉垣正一郎委員により詳細に紹介されていますので、ご参照ください。

　同席調停においては、調停人は、対立状態にある当事者と同時に向き合います。よって、常に中立的であること、当事者の感情を理解していることを態度で示し、当事者の信頼を得る必要があります。そのためには、否定的な意味を持つ言葉や価値判断を伴う言葉を使用しないよう、当事者が語った言葉を安易に言い換えないよう細心の注意を払わなければなりません。そして重要なのは、「相手はこう言っていますが、どうしますか」というように、一方当事者の言い分をそのまま他方当事者に伝えて意見を聞くということは絶対にしないということです。それでは一方の主観的意見を前提にしているだけだからです。調停人は各当事者の主張を聞いた上、双方に問題意識を共有させる目的でそれを要約し、調停人の言葉で双方当事者に伝えます。

　実際にロールプレイで調停人の役割を経験しますと、使用する言葉に神経を使いつつ、当事者の主張とその理由を把握し、話し合うべきテーマを見つけて当事者に提示するには相当の集中力が必要であり、１〜２時間のロールプレイでも体力をかなり消耗しました。しかし、このような作業によって当事者自らが納得できる解決策を見出したときの達成感は同席調停の醍醐味であるといえます。講師陣の「調停は当事者の変化を生む」という言葉に共感できました。

４．改めて、同席調停か？別席調停か？

　一般に世界では、調停は，対話促進型同席調停が主流であると言われていますが、同じ時期に２つのセミナーに参加したことより、別席調停のやり方でも高い成立率を誇っている調停人がおられることもわかりました。

　つまり、調停の方法論としては、同席調停と別席調停のいずれがより優れているかということは，一律，二者択一な簡単なものではなく，多様な側面から検討を要すべき課題であるということです。もっとも，いずれの方法を取るにせよ，調停人が当事者をリスペクトし、何とかして紛争を解決しようという姿勢を強く持つことがとりわけ重要であり，そして，そのことにより，始めて当事者の信頼を得て，話し合いの場が創造され，解決への途を探ることができることは，いずれにも共通するものと考えます。

　私たちは、このような視点から，これまで唯一無二と捉えがちであった日本の別席調停制度を見つめ直すことが，現在，必要とされているのではないでしょうか。

　 今後も，国際家事調停人養成研修は開催が予定されており、ピアッツァ氏も京都国際調停センターの調停人リストに掲載されています。皆さんも、同席調停を体験、あるいはピアッツァ氏の調停を受けてみませんか。