いいですね。楽しかったでしょう。

それは大変なことになっていますね。

最高裁の判決によると、不貞行為とは、「配偶者のある者が、自由な意思に基づいて、配偶者以外の者と性的関係を結ぶこと」とされます。

夫婦には、お互いに婚姻生活の平穏を維持する権利または法的保護に値する利益があるとされます。例えば、夫が不貞行為をした場合、夫と不貞相手の女性が共同して、妻のこのような権利または法的な利益を侵害したことになり、これが不法行為（民法７０９条）となるために精神的苦痛に対する慰謝料請求権（民法７１０条）が発生するんです。

はい。法的には、不真正連帯債務といって、夫と相手女性は妻に対する慰謝料債務を連帯して負うことになります。その結果、妻は、夫と相手女性の両方に慰謝料を請求することもできますし、どちらか片方にのみ請求することもできるのです。
離婚に至らないケースでは、家計を一緒にする夫に対して慰謝料請求をしても、夫婦全体でみれば実質的にプラスにならないとして相手女性にのみ請求する場合も多いですね。

そうですよね。ですから、例えば不貞をした一方のみが慰謝料を請求されて、全額払ったとしましょう。その場合、払った人は、他方当事者、つまり不貞相手に対して「自分が全額払ったのだから、あなたが払うべき分を私に払ってください。」と請求することができるんです。これを求償と言います。

そういうわけではありません。あくまで被害者の立場である妻の利益が優先されますから、請求を受けた側は全額支払う責任があるのです。

「これくらいつらい思いをした」という精神的苦痛を金銭に換算するのは難しいため、慰謝料についてはっきりとした相場はありません。ただ、多くの裁判例では、�@夫婦の婚姻期間及び不貞期間の長さ、�A不貞により夫婦の婚姻関係が破たんしたか、�B夫婦の間に未成熟子がいるか、�C不貞関係のきっかけや交際態様、といった様々な要素を考慮して不貞の慰謝料額を決めているようです。

例えば、一般的には、夫婦の婚姻期間が長ければそれだけ夫婦間の信頼関係も厚く、不貞があった場合の苦痛も大きいとされます。不貞期間も、長いほうが当然に精神的苦痛が大きくなります。不貞により夫婦の婚姻関係が完全に破たんして離婚に至ってしまったような場合や、夫婦の間にまだ養育を必要とする子がいる場合なども、慰謝料が高くなる要素と言えます。さらには、どういう経緯で不貞に至ったのかや、不貞の頻度なども考慮されるのです。不貞相手と同棲していたり、不貞相手が妊娠した場合なども、不貞をされた配偶者の精神的苦痛は大きいと言えるでしょうね。

いわゆるダブル不倫の場合ですね。この場合はなかなか難しいことになります。夫Ａが不貞をした場合、妻ＢはＡと相手女性Ｃに対して慰謝料請求ができますが、他方で、Ｃの夫Ｄも、ＣとＡに対して慰謝料請求ができることになります。

そうですね。不貞をした当事者は、もちろん金銭的な責任を負いますし、不貞行為は離婚原因（民法７７０条）にもなります。ただ、配偶者や子どもといった大切な人を傷つけ、その人たちの人生にも影響が出てしまうことそのものへの責任のほうが大きいかもしれませんね。

ええ、もちろんです。